FRONTEOコミュニケーションズ、学研塾ホールディングスと見守り支援ロボット「Kibiro」を活用した家庭学習の促進に関する実証研究を開始

今回の取り組みは、学研グループの学習塾に通う生徒を対象に、Kibiroを活用して家庭学習の支援・促進を行い、その効果を検証するものです。従来、家庭学習を遠隔でサポートするメンターが

学習用タブレットアプリの起動状況や電話を掛けて確認していた生徒の学習状況を、Kibiroのコミュニケーション機能や、カメラを使った撮影機能（ストリーミング映像）を活用して、リアルタイムで効率的に把握。ポイントを絞って介入・指導することで「生徒の学習習慣の定着」と「メンターの負荷軽減」の実現を目指します。

本実証研究は、神戸・博多エリアにある学研グループの学習塾に通う中学1、2年生の一部を対象に、約1ヶ月間実施します。その結果を踏まえ、今後の本格展開を検討する予定です。

■学研の自立型個別学習塾“G-PAPILS”について

G-PAPILSは従来の受験スキルだけを身につけた『優れた受験生』の育成ではなく、能動的に学習に取り組み、自己調整学習ができる『優れた学習者』の育成を行うことを目的とした画期的な自立型個別学習塾です。

学研の豊富な教材コンテンツとKnewton社のアダプティブ・ラーニング・テクノロジーを連動させることにより学習者一人ひとりに最適な単元と難易度のレコメンドが可能となります。また、取り組んだ課題プリントの正誤情報をもとに、AIが個々の学習者の理解度を分析し、理解度向上のための教材レコメンドを行います。この理解度分析と教材レコメンドを繰り返すことで学習者の現状と目標までの道筋を的確に明示することを実現します（学習アナリティクス）。

教科指導は、学習塾の指導ノウハウを盛り込んだ実力派講師の映像コンテンツでクオリティの高い授業を提供します。

前述の学習アナリティクスの情報をもとに学習者のモチベーションのキープやカリキュラムの調整等をメンターが行います。メンターは、教科指導を行うティーチャーとは異なり、適切な助言や激励を通じて学習者の主体的な学びをサポートします。

【自立型個別学習 “G-PAPILS”公式サイト】　

https://www.g-papils.com ■Kibiro について

KibiroはFRONTEOコミュニケーションズが開発・販売するコミュニケーションロボットです。生活に寄り添い、離れた場所で暮らす家族のコミュニケーションのサポートや、日常に役立つ情報提供を行いながら、日々を楽しんで過ごすためのライフパートナーとして活躍します。

【Kibiro 公式サイト】

https://www.fronteo-cc.com/kibiro 【株式会社学研ホールディングスについて】

1946年（昭和21年）創業。グループ理念「私たち学研グループはすべての人が心ゆたかに生きることを願い　今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供します」のもと、出版事業を中心に、幼稚園・保育園・学校に向けた教材教具や、「学研教室」をはじめとする教室・塾事業、近年では「ココファン」シリーズによるサービス付き高齢者住宅や、有料老人ホーム等の医療福祉サービス事業にも進出。

出版界、及び教育界のデジタル化、グローバル化の大きな波に対して、学研グループの歴史と経験が誇る豊富な教育コンテンツのデジタル化を推し進め、コンテンツのマルチユースによる多様なメディア展開を推進。さらに、教育の機会均等化につながる教育ICT化においては、全国の小中高校へのコンテンツ提供を行政、あるいは他企業との提携も含めて実現。

教育・医療福祉のリーディングカンパニーをめざし、お客様が主役のモノづくり、コトづくりを推進している。

【株式会社FRONTEOコミュニケーションズについて】

　URL:

http://www.fronteo-cc.com/

株式会社FRONTEOコミュニケーションズは、人間の感覚や暗黙知を学ぶ人工知能「KIBIT（キビット）」とコミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」を活用し、デジタルコミュニケーション領域で、組織や人の判断・行動をサポートする事業を展開する企業です。2015年9月設立。

人工知能xロボットのソリューションを用いることで、 顧客コミュニケーションの質・量的改善をはかるとともに生産性向上、データからの新たな価値創出を実現します。株式会社FRONTEO100％子会社、資本金1,000万円（2017年3月31日現在）。

【株式会社FRONTEOについて】

URL:

http://www.fronteo.com/

株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、コンピュータフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。同事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現。最近ではヘルスケアやビジネス・インテリジェンス、マーケティングなどの領域に活用し、事業の拡大を進めています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円（2017年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICから現社名に変更しております。

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