マネックス証券、経済指標カレンダーをリニューアル

マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は、2018年3月23日（金）（予定）より、経済指標カレンダーをリニューアルし、ウェブサイトに表示しているすべての経済指標の「予想」と「結果」についてヒストリカルチャートでの表示機能やインド、ブラジル、トルコ、韓国の4カ国の経済指標を新たに追加（※1）することをお知らせします。

ウェブサイト上ですべての経済指標の「予想」と「結果」をヒストリカルチャートで表示するのは、主要オンライン証券で初めて（※2）です。

これまでは、各経済指標について、週次であれば「先週」「今週」「来週」、月次であれば「前月」「今月」「来月」の情報を表示しておりました。今回、経済指標の「予想」と「結果」のヒストリカルチャートを追加することで、経済指標の推移を以前に比べて長期的に、また「予想」と「結果」の差を視覚的に確認可能になります。

本サービスをご利用いただくことで、各指標における「予想」と「結果」の傾向を踏まえたうえで、経済指標を投資の参考情報の一つとして活用いただけます。

以下は、毎月上旬に発表される米国のISM非製造業景況指数のヒストリカルチャートのサンプルです。

50が景気動向の判断基準とされ、50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気後退局面と判断しますが、ヒストリカルチャートで見ると、2016年9月以降は50を上回り、「結果」が「予想」をほぼ上回っていることが見て取れます。これにより、米国の景気拡大局面が続いていることが視覚的に確認できます。

今回の経済指標カレンダーリニューアルに合わせて、スマートフォン表示の最適化も行っており、外出先からもヒストリカルチャートを確認いただけるようになります。

なお、マネックス証券の経済指標カレンダーは、全てのお客様が無料でご利用いただけます。

マネックス証券は、2017年6月22日に「お客様本位の業務運営に関する方針」を発表しましたが、従来より「お客様の立場に立った、重要な情報のわかりやすい提供」等を目的として業務運営を行っています。

今回の経済指標カレンダーのリニューアル、ヒストリカルチャートによる経済指標の表示も、「お客様本位の業務運営に関する方針」の取り組みの一つです。

今後もより一層投資情報の拡充とウェブサイトの利便性向上等に努めてまいります。

※1 現在は日本、米国など13カ国1地域の経済指標を提供しています。

※2 主要オンライン証券：SBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。

　　2018年3月22日現在。

【手数料等およびリスクについて】

マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。

また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会  

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