4月1日の改正酒税法施行によるビールの定義変更を踏まえた大手ビール4社の新商品が13日、出そろった。各社とも規制緩和でビール製造に使用できるようになった果実や香草などの副原料が入った個性的なラインアップを準備。値上げや嗜好（しこう）の多様化などの影響でビール離れが進む中、若年層の支持拡大も視野にビール復権を狙う。
副原料の範囲拡大
「レモンを使うとビールではないので『レモンビア』と言いたくても言えなかったが、正々堂々と言えるようになる」
同日、東京都内で開かれたキリンビールの定義変更ビールの新商品発表会で、田山智広マーケティング部長は定義変更の意義についてこう強調した。
ビールの定義変更は、2017年度の税制改正でビール類の税率一本化に伴って決まった。酒税法上のビールは現在、麦芽使用比率が「67％以上」で、使える副原料も麦、コメ、トウモロコシ、バレイショなどと制約がある。
酒税法の改正で18年度からはビールの定義が拡大され、麦芽使用比率が「50％以上」に引き下げられるとともに、副原料も範囲が広がる。使用できるのは（1）果実（2）香草の種のコリアンダーシード（3）コショウやサンショウなどの香辛料（4）カモミールやバジルなどハーブ（5）野菜（6）そば・ごま（7）蜂蜜や黒蜜など含糖質物・食塩・みそ（8）花（9）茶・コーヒー・ココア（10）カキ・昆布・ワカメ・かつお節−の10種類で、副原料の合計は麦芽の重量の5％までとなる。
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