東北大学とKDDI、大学発ベンチャー企業などの創出・成長支援を通じた地域の人づくりに関する連携協定を締結

2020年10月8日

国立大学法人東北大学 (所在地: 宮城県仙台市、総長: 大野 英男、以下 東北大学) とKDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI) は、大学発ベンチャー企業などの創出・成長支援を通じた地域の人づくりに関する連携協定 (以下 本協定) を2020年10月8日に締結しました。

東北大学は、2030年までに大学発ベンチャー100社の創出を目指しており、学部生・大学院生を対象とした文部科学省次世代アントレプレナー育成事業 (EDGE-NEXT)、官民イノベーションプログラムによる出資事業、起業家育成拠点である「東北大学スタートアップガレージ (TUSG)」の運営を行いシームレスなベンチャー企業支援に取り組んでいます。
KDDIは、これまで東北大学が主催するイベント「東北大学ビジネスプランコンテスト (注1)」への協力、東北6県を対象とした起業家の成長支援プログラム「Tohoku Future Builders」の開催 (注2) などを通じて、地域のベンチャー企業の成長に向けて、交流・協力を行ってきました。
また、2020年8月には仙台高等専門学校 (注3) や仙台市 (注4) と協定を締結し、今後、仙台だけではなく東北地域のベンチャー企業や起業家の支援を通じて、地方創生に資する地域の人づくりに取り組んでいきます。

本協定を通じて、東北大学が有する大学発ベンチャー企業などの支援基盤に、KDDIが有する5G・AI・IoTなどの先端技術や長年のベンチャー企業支援の経験を掛け合わせ、東北大学が主催するプログラム・イベントやKDDIの共創パートナー企業と連携を図りながら、学生の起業マインド醸成から起業時の各種サポート、そして、起業後の各種成長支援をシームレスに成長ステージに応じた大学発ベンチャー企業などの支援を実施します。

■本協定の内容

1. アントレプレナーシップ教育を通じた起業マインドの醸成

【取り組み検討事項】

• KDDIによるDX、5G、AIなどに関する特別講義の実施
• KDDI DIGITAL GATEによるデザイン思考をベースとしたアジャイル開発コーチングの開催
• パートナー企業との連携による起業のためのオンラインコンテンツ配信

2. 大学発ベンチャー企業などの創出支援

【取り組み検討事項】

• TUSGと連携し、5Gを活用した起業家育成オンラインイベントの共同開催
• 東北大学ビジネスプランコンテストの開催支援
• KDDIのテクノロジーを活用した共同実証の実施

3. 大学発ベンチャー企業などの成長支援

【取り組み検討事項】

• KDDI∞LABOなどのKDDIが企画する事業共創イベントへの参加
• ビッグデータを活用したマーケティング事例紹介などKDDIアセットを活用した支援
• パートナー企業と連携した資金調達支援

詳細は別紙をご参照ください。

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<別紙>

■東北大学のベンチャー企業支援の主な取り組み

東北大学では、下図の通り、アントレプレナーシップの育成からベンチャー企業立ち上げにあたっての事業性検証を支援するビジネス・インキュベーション・プログラム (BIP)、東北大学ベンチャーパートナーズ株式会社を通じた東北大学発ベンチャー企業への投資とハンズオン支援などシームレスなベンチャー企業支援を行っています。
また、それを下支えするため、起業家育成拠点であるTUSGにて、東北大学OB・OGネットワークを中心としたベンチャーキャピタルやベンチャー企業の第一線で活躍しているメンター陣による起業相談や立ち上げ支援、起業塾 (東北大学e起業塾、東北大学「ゼロイチ」ゼミ) の開講、イベントの開催 (東北大学スタートアップカフェ、東北大学ビジネスプランコンテスト) などを行って起業文化の醸成に努めています。

■KDDIの取り組み

KDDIは、これからも事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み続けるという決意をこめ、2030年を見据えたKDDIのSDGs「KDDI Sustainable Action～私たちの『つなぐチカラ』は、未来のためにある～」を策定しました。このたびの取り組みは、「暮らしをつなぐ～次世代の育成～、～地方・都市の持続的発展～」に該当します。

■KDDIの地方創生

KDDIは、SDGsの達成に向け、事業を通じて解決する社会課題の一つとして、地方創生および教育事業に取り組んでいます。人財育成、ICTを活かしたビジネスの知見やファンドを軸にした地域企業のサポートに加え、教育における地域格差を解消するための環境整備もあわせて推進していきます。
地域や企業とのパートナーシップにより、サステナブルなビジネスモデルを構築し、課題を継続的に解決できる「地域の明日」を創っていきます。

<KDDIが目指す地方創生の姿>

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5Gを活用した新規ビジネスの創出に向けた「KDDI 5G ビジネス共創アライアンス」を設立

～キャリア5G・ローカル5Gを活用してDXを支援～

2020年10月8日

KDDIは、5Gを活用した法人のお客さまの新規ビジネスの創出や課題解決に向けた取り組みをより一層加速させるため、「KDDI 5G ビジネス共創アライアンス」(以下 本アライアンス) を10月8日に設立しました。
本アライアンスは、KDDIが提供する「au 5G」および企業や自治体が自ら局所的に5Gシステムを構築する「ローカル5G」の両ネットワークを活用し、法人のお客さまのDX (デジタルトランスフォーメーション) を支援します。

<「KDDI 5G ビジネス共創アライアンス」イメージ図>

近年、さまざまな業界で5Gを活用したDXの取り組みが進んでいます。一方で、同じ5Gでも「キャリア5G」「ローカル5G」など、さまざまな提供形態が存在し、5Gを利用する法人のお客さまから見ると自社の課題解決や新規ビジネスの創出に適した5Gの選択や依頼先の選定が難しく、検討が進みにくいといった問題が生じています。

本アライアンスでは、5Gをはじめとするさまざまなネットワークサービスを提供するKDDIと、5Gに関連した技術や機器など多様なアセットをもつ「デバイス・パートナー (端末)」「ネットワークソリューション・パートナー (基地局装置)」「ネットワークサービス・パートナー (通信サービス)」に加えて、5Gを活用した新規ビジネスの創出や課題解決を検討している「DXビジネス・パートナー」がコミュニティを形成し、業種・業態ごとの課題に対し最適な5Gネットワークを用いた解決策の検討を行う場を設け活動を活性化させます。
また、参加パートナー間での5Gに関連する最新情報の共有、KDDI DIGITAL GATEなどを活用した新たなビジネスモデルのディスカッションや実証内容の検討、実証実験などの活動を予定しています。
今後、5Gを活用したビジネスモデルの創出を目指す「DXビジネス・パートナー」を拡大し、順次取り組みを進めていきます。

KDDIは、"社会の持続的な成長に貢献する会社"として、5Gを活用したDXを推進し、パートナーとともに法人のお客さまのビジネスに貢献することにより、新しい体験価値を創造していきます。

「KDDI 5G ビジネス共創アライアンス」について

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<別紙>

■「KDDI 5G ビジネス共創アライアンス」概要

1. 目的

KDDIと、5Gに関連した技術や機器など多様なアセットをもつ「デバイス・パートナー」「ネットワークソリューション・パートナー」「ネットワークサービス・パートナー」に加えて、5Gを活用した新規ビジネスの創出や課題解決を検討している「DXビジネス・パートナー」がコミュニティを形成し、「au 5G (キャリア5G)」「ローカル5G」の両ネットワークを活用し、法人のお客さまのDXを支援します。

2. パートナー種別

KDDI (アライアンスオーナー)	アライアンスの統括、課題解決や新たなビジネスモデル創出に向けた各種リソース提供
デバイス・パートナー	5Gの端末を提供する企業
ネットワークソリューション・パートナー	5Gの基地局設備を提供する企業
ネットワークサービス・パートナー	5Gの通信サービスを提供する企業
DXビジネス・パートナー	5Gを活用したサービスを提供する企業および課題解決を目指す企業

3. 設立日

2020年10月8日

4. アライアンス参加企業 (2020年10月8日時点) ※50音順

	企業名
1	APRESIA Systems株式会社
2	NJCネットコミュニケーションズ株式会社
3	エリクソン・ジャパン株式会社
4	株式会社大塚商会
5	沖電気工業株式会社
6	京セラ株式会社
7	京セラコミュニケーションシステム株式会社
8	KDDIエンジニアリング株式会社
9	サムスン電子株式会社
10	株式会社ソラコム
11	ダイワボウ情報システム株式会社
12	日本電気株式会社
13	ノキアソリューションズ&ネットワークス合同会社
14	パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社
15	株式会社日立システムズ
16	富士通株式会社
17	ユニアデックス株式会社

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J.D. パワー「2020年法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査」において8年連続第1位を受賞

2020年10月7日

KDDIは、株式会社J.D. パワー ジャパン (本社: 東京都港区、代表取締役社長: 山本 浩二) による「2020年法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査」(以下 本調査) において、総合満足度第1位を8年連続で受賞しました。

本調査は、全国の従業員数100名以上の企業1,071社 (回答件数は1,323件。1回答企業から最大2つのサービスの評価を聴取) を対象として、「サービス内容/品質」、「コスト」、「営業・導入対応」、「障害・トラブル対応」の4つのファクターの評価に基づき、法人向けIP電話・直収電話サービス (注) の総合満足度を明らかにするものです。
KDDIは、「サービス内容/品質」、「コスト」、「営業・導入対応」の3つのファクターで最高評価をいただきました。

KDDIは、今回の受賞について、日ごろからご愛顧いただいているお客さまに深く感謝申し上げるとともに、「通信とライフデザインの融合」を推進し、"社会の持続的な成長に貢献する会社"として、法人のお客さまのビジネスに貢献し、新しい体験価値を創造していきます。

(参考)

「J.D. パワー　2020年法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査」

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JパワーとKDDI、ドローンを用いた風力発電設備の自動点検の有効性を実証

～ブレードに沿って自律飛行が可能なオートフライトソフトを用いて、点検作業の利便性を確保～

2020年10月7日

電源開発株式会社 (本社: 東京都中央区、代表取締役社長 社長執行役員: 渡部 肇史、以下 Jパワー) とKDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI) は、風力発電機のブレードに沿って自動撮影が可能なオートフライトソフト (ドローンベース社製) を搭載したドローンを用いた、風力発電機の自動点検 (以下 本点検) の有効性の実証をJパワー苫前ウィンビラ発電所他2カ所で2020年9月1日から2020年9月30日まで実施しました。引き続き、本点検の実用化に向けた検討を進めていきます。

<本点検の様子>

■風力発電機点検における課題

• 再生可能かつクリーン、そして純国産エネルギーでもある風力発電は、今後も導入が進むことが期待されています。
• 一方、風力発電機のブレード点検は人の手によって実施されていますが、特殊な高所作業であり技能を有する人員が限られています。また、各社が実施する点検作業も風の吹かない夏期などに集中するため、作業員の確保に課題がありました。
• 両社は、このような課題に対して、先端のテクノロジーを駆使した課題解決を進めるため、ドローンを使ったブレードの自動点検の有効性の実証を実施しました。

■本点検の内容

1. 概要

• 本点検では、風力発電機をオートフライトソフト搭載のドローンで撮影することで、遠隔操作によるブレード点検を行いました。このオートフライト機能により、停止させた風車のブレード3枚を1枚あたり4方向から、1回の飛行で撮影することができます。
• 撮影完了後、撮影画像処理ソフトを使って画像に撮影位置・高度情報を付与し、クラウドサーバーにアップロードしました。
• クラウドサーバーにアップロードした画像データを、画像解析ソフトを活用して損傷個所を解析し、損傷部識別の正確性などを確認する実証を実施しました。

<オートフライトソフト搭載ドローン撮影の様子>

<撮影したブレードの様子>

2. オートフライトについて

• ドローンがブレード中心位置から自律飛行し、停止中の風力発電機のブレード3枚をそれぞれ4方向から一度に撮影します。
• 現地の保守メンテナンス要員がオートフライト技術を利用することで、ドローンの高度な操作技術は不要となり、簡単な設定でブレードを点検できます。
• 自律飛行のため、落雷などの緊急時でも、現地の作業員による迅速な点検が可能です。

3. 実証結果について

• オートフライトソフト搭載のドローンを使用し、風力発電機全体 (ブレード、タワーなど) を漏れなく写真撮影することができました。
• 1基あたり約20分程度で撮影することができ、従来の点検手法よりも10分の1程度に時間を短縮できることが分かりました。
• 撮影された写真は高精細で、高所作業により接写された写真と比べても遜色がなく、また、画像解析ソフトによる損傷個所の解析もできました。
• 上記の実証結果を踏まえ、従来の高所作業による外観点検の代替性の検証ができました。

<風力点検における目指す姿>

4. 今後のスケジュール

JパワーとKDDIは、本点検の実用化に向けた検討を、引き続き進めていきます。
また、今後は、ドローンやLPWAなどを使ったDX (デジタルトランスフォーメーション) による保全業務の高度化を推進し、ドローンや各種IoTセンサー (河川水位センサーや設備の異常検知センサーなど) が取得したデータを集積・分析・可視化するデータプラットホームを構築する予定です。
さらに、AI分析やドローン・ロボットなどによる遠隔操作、自動制御などを見据え、取り組みを進めていきます。

(参考)

■KDDIの取り組み

KDDIは、これからも事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み続けるという決意をこめ、2030年を見据えたKDDIのSDGs「KDDI Sustainable Action～私たちの『つなぐチカラ』は、未来のためにある～」を策定しました。このたびの取り組みは、「命をつなぐ～地球環境の保全～」に該当します。

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スマホのカメラでテレビ会議をしつつ、ノートPCで別作業ができるホルダー

グリーンハウスから、ノートPCに取り付けるスマートフォンホルダー「GH-SHA-BK」が発売されます。ビデオ会議をしながらノートPCで作業をしたり、スマホでゲームや動画を見ながら作業をするなんてことも快適になります。

via ギズモード・ジャパン https://bit.ly/2F7uC17

「Run Pit by au Smart Sports」サービス提供終了について

KDDIは、Run Pitをご利用のお客さまが引き続きランニングステーションとして利用を継続できるよう、リラクゼーションサロン「Re.Ra.Ku」を運営する株式会社メディロム（本社：東京都港区、代表取締役：江口康二）へ運営譲渡を進めています。

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[ITmedia News] ヤフー、ニュースアプリに「地域」タブを追加 自治体の緊急情報なども表示

ヤフーはスマートフォン向けニュースアプリ「Yahoo!ニュース」のタブに「地域」を追加した。自身の居住地を設定したユーザーを対象に、地域ニュースや自治体からの緊急情報などを提供する。

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[ITmedia News] NVIDIA、RTXをArmに移植へ スマートフォンでリアルタイムレイトレーシングが可能に？

本格的なGPUがスマートフォンに搭載される未来が見えてきた。

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Appleの折りたたみスマホ構想に自然治癒するディスプレイ？

先に言います、特許から見た話です。特許から見てわくわく予想する話ですからね。まだまだアーリーアダプターが使う印象が強い折りたたみスマートフォンですが、今後一気に普及する可能性も高いわけで。Appleだって近い将来リリースするかもしれません。なんせ、あれこれ構想はあるようですから。先日公開された特許は、そんなApple折りたたみ構想の1つ。なんでも、Appleはディスプレイに自然治癒能力を持たせよう

via ギズモード・ジャパン https://bit.ly/2GsNV5M

「ONE OK ROCK」初のオンラインライブをテクノロジーを活用したインタラクティブな演出でサポート

KDDIは、先端テクノロジーを活用し、新しいライブエンターテインメントの創出を目的としたライブ体験を拡張する「au 5G LIVE」の取り組みとして、2020年10月11日に開催する「ONE OK ROCK」初のオンラインライブ（以下 本ライブ）のステージにおいて、インタラクティブなデジタル演出の企画・制作をサポートし、視聴者に新しいライブ体験を提供します。

「ONE OK ROCK 2020 “FIELD OF WONDER” at Stadium Live Streaming supported by au 5G LIVE」について

1. 概要

2. 実施日

「au 5G LIVE」について

概要

「au 5G LIVE」は、先端テクノロジーを活用しライブ会場である「現地」をはじめ、ライブビューイングなどの「サテライト会場」、スマートフォンやVR端末などの「映像配信」の3つの場所における体験をアップデートする取り組み、およびその取り組みを総称したブランド名称です。^（注）

1. 現地

さまざまなパートナー企業と連携しアーティストやオーディエンスの動きと連動したステージ演出など、現地の体験をよりリッチなものにアップデートします。

2. サテライト会場

離れた場所からステージ演出に参加するなど、見るだけでなく、物理的な距離の制約を超えてライブを楽しめる新しい体験を提供します。

3. 映像配信

スマートフォンやVR端末にライブ体験を拡張するとともに、配信だからこそ楽しめる新しい体験を実現します。

• 今回のONE OK ROCKの公演に関してはオンラインライブにつき現地・サテライト会場はございません。

「au 5G LIVE」直近の取り組み

1. SPACE SHOWER SWEET LOVE SHARE supported by au 5G LIVE^（注）

日本最大の音楽専門チャンネル「スペースシャワーTV」主催で、山梨・山中湖交流プラザ きららで開催予定だった野外ライブイベント「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2020 -25th ANNIVERSARY-」が新型コロナウイルス感染拡大の影響で中止となったことを受けて企画しました。当日は、生ライブやトークコーナー、伝説の過去のライブ映像などさまざまなコンテンツを、au 5Gと先端テクノロジーを活用した「ライブ配信用マルチビューアー」の提供、「ARライブ配信システム」を通じて、1画面上で3会場で行われているライブを画面上で選択できる3つのチャンネルとして同時生配信しました。

uP!!!NEXT 須田景凪～晩翠～ powered by au 5G

若者から絶大な人気を誇る、ボカロP“バルーン”ことシンガーソングライターの須田 景凪（A-Sketch所属）が出演した。イベントでは、ライブ会場とKDDI直営店「au SHIBUYA MODI」をau 5Gでつなぎ、会場のライブステージの演出に参加できる企画を実施したほか、ライブ会場内におけるスマートフォンを用いたインタラクティブな体験型ライブの演出に加えて、渋谷の街中においては須田景凪の新曲「はるどなり」やスペシャルARコンテンツを視聴できるなど、渋谷の街でライブと連動した新たな音楽拡張体験を提供しました。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、リアルでライブができないアーティストのため、さらに新しいライブ様式を作っていくためにも「au 5G LIVE」は今後も、「ONE OK ROCK」のように様々なアーティストとコラボしていく予定です。

（参考）
ONE OK ROCKについて

2005年にバンド結成。エモ、ロックを軸にしたサウンドとアグレッシブなライブパフォーマンスが若い世代に支持されてきた。2007年にデビューして以来、全国ライブハウスツアーや各地夏フェスを中心に積極的にライブを行う。これまでに、武道館、野外スタジアム公演、大規模な全国アリーナツアーなどを成功させる。2016年には11万人規模を動員する野外ライブを、2018年は東京ドーム2日間を含む全国ドームツアーを開催。日本のみならず海外レーベルとの契約をし、アルバム発売を経てアメリカ、ヨーロッパ、アジアでのワールドツアーを成功させるなど世界基準のバンドになってきている。2019年2月にはニューアルバム「Eye of the Storm」を全世界で同時リリース。4月に開催されたEd Sheeranのアジアツアーにサポートアクトとして、参加。5月からアルバムを引っさげてのヨーロッパツアーを敢行した。9月からは日本での全国アリーナツアーを開催。2020年は10月には、初のオンラインライブを無観客のZOZOマリンスタジアムから世界同時生配信。同28日にはLive BD&DVD『ONE OK ROCK “EYE OF THE STORM”JAPAN TOUR』を発売する。

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スマホ決済「au PAY」、10月5日からスーパースポーツゼビオ、ヴィクトリアなどで利用可能に

「au PAY」は、会員数が2,300万超で、お手持ちの「au PAY アプリ」から簡単な操作でご利用いただけるスマホ決済サービスです。アプリ上に表示されるバーコードやQRコードを店舗のPOSレジや各種端末で読み取る、または店舗が提示したQRコードをアプリで読み込むことで、お買い物・お支払いにご利用いただけます。

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[ITmedia News] ワイモバイル、容量超過時の通信速度を128kbps→300kbpsに 月3GBのプラン改定

ソフトバンクが、Y!mobileのスマートフォン向け料金プラン「スマホベーシックプランS」を10月14日に改定すると発表。月間データ容量を超過した後の通信速度を、最大300kbpsに変更する。

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[ITmedia Mobile] QUOカードPayが「スギ薬局」「ユニクロ」などで利用可能に

クオカードのスマートフォン向けデジタルギフト「QUOカードPay」が、10月5日から全国の「スギ薬局」「ジャパン」、10月9日から「ユニクロ」「ジーユー」で利用可能となる。

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[ITmedia ビジネスオンライン] HIS、旅行予約の“接客”をデジタル化 チャットとビデオ通話を融合

旅行大手のエイチ・アイ・エス（HIS）は、AIによるチャット対話と有人のビデオ通話を組み合わせたオンライン接客を、旅行予約サイトのスマートフォン版に導入する。店舗のようなきめ細かい対応を可能にすることで、新しい接客体験を提供する。

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Googleマップ、「ライブビュー」案内で近くのランドマークをAR表示--精度向上なども

Googleは、スマートフォン向けアプリ「Google Maps（Googleマップ）」の「Live View（ライブビュー）」機能を強化し、ランドマークAR表示機能を追加するなどした。


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