今、スマートフォンで自動化できる日常アレコレ

Photo:SamRutherford(米Gizmodo)あとはお願いスマートフォン。すでに生活のありとあらゆることをスマートフォンで行なっている今日この頃。手の中の端末がないと、もうなーんにもできません。何よりも頼りになるスマートフォンなので、いっそのこともっともっといろんなことをお任せしてはどうでしょう。今、スマートフォンでできる日常生活の自動化まとめてみました。テキストメールの返信文Imag

via ギズモード・ジャパン http://bit.ly/2RCZKLa

[ITmedia News] 音楽ライブの生配信、スマホでマルチアングル視聴「新体感ライブ」 まずサカナクションなど

NTTドコモは、音楽ライブの生配信を、スマートフォンなどからマルチアングルで視聴できる新アプリ「新体感ライブ」を提供する。第1弾として2月に行われるサカナクションとSILENT SIRENのライブをそれぞれ配信する。

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アーティスト独占生ライブ配信やARフィギュアの演奏が楽しめる「新体感ライブ」提供開始

アーティスト独占生ライブ配信やARフィギュアの演奏が楽しめる「新体感ライブ」提供開始

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「Windows 10 19H1」、「Windowsをさらによいものに」する設定を促す画面表示が追加に？

「Windows 10」の次期機能アップデートで、システムの初回起動時にマイクロソフトの各種サービスやスマートフォン連携のセットアップを促す画面表示が追加されるかもしれない。


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NTTドコモ、ライブをスマホに生配信する「新体感ライブ」--マルチアングル対応も

NTTドコモは、音楽ライブの生配信をスマートフォンなどからマルチアングルで視聴できる「新体感ライブ」の提供を開始した。


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アーティスト独占生ライブ配信やARフィギュアの演奏が楽しめる「新体感ライブ」提供開始

海外に展開する法人のお客さま向け統合型マネージドソリューション「KDDI GX Platform」開始

2019年1月18日

KDDIは、海外に事業展開する法人のお客さま向けに、ネットワーク、セキュリティ、RPA (Robotic Process Automation)、IoTなどの各ソリューションを一元的にサポートする「KDDI GX (Global Exchange) Platform」(以下 「KDDI GX Platform」) の提供を、2019年1月18日より開始します。
なお、「KDDI GX Platform」は、KDDIシンガポールが管轄するエリア (シンガポール、ベトナム、インドネシア、マレーシア、タイ、フィリピン、ミャンマー、カンボジア、インド、アラブ首長国連邦、オーストラリア) より提供を開始します。

海外に事業展開している日系企業では、資産・運用・管理の再配置および最適化や運用・管理のフルアウトソース、インフラコストの最小化、セキュリティを含むITガバナンスなど、各国におけるIT環境への対応が課題となっています。
さらに、IT技術の著しい進化に対応するために、ITエンジニアなどの人材を各国で確保し、IT環境を維持していくことも求められています。
KDDIでは、これら課題において、多くのお客さまから一元的に対応するソリューションに関するご要望をいただいており、このたび、「KDDI GX Platform」の提供により、海外に事業展開する法人のお客さまが抱えるさまざまなITに関する課題を一元化することで、IT環境整備に加えて、IoTやRPAなどの各ソリューションにより、お客さまの事業拡大も強力にサポートします。

「KDDI GX Platform」をご利用いただくことにより、法人のお客さまは各国における共通サービスのご利用や、運用・管理のフルアウトソースが可能となり、人員配置の最適化やコストの最小化が実現でき、IT環境整備に係るリソースを本業の事業拡大に投資することができます。
「KDDI GX Platform」は、KDDIシンガポールから成長著しいASEAN地域 (東南アジア諸国連合) への提供を開始し、順次拡大も検討していく予定です。

KDDIグループは、「通信とライフデザインの融合」を推進し、"ワクワクを提案し続ける会社"として、企業のお客さまのグローバルビジネスの展開を強力にサポートし、新しい体験価値を創造していきます。

KDDIシンガポールにおける「KDDI GX Platform」の詳細については、別紙をご参照ください。

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<別紙>

1.「KDDI GX Platform」について

(1) 概要

インターネットに接続できる環境を通じて、どこからでも共通のサービスの利用を可能にします。資産・運用・管理の再配置および最適化や運用・管理のフルアウトソース、インフラコストの最小化、セキュリティを含むITガバナンスなど、法人のお客さまが抱える各国における課題を改善し、人員配置の最適化やコストの最小化を実現することで、IT環境の整備に係るリソースを本業の事業拡大に投資することが可能となります。

(2) 特長

(3) 主な提供サービス

• リモートモニタリングサービス
  NW上のすべてのサービスおよび、デバイスをモニタリングします。
• メンテナンスサポート
  柔軟なメニューでお客さまのトラブルを解決します。
• ITオペレーション
  PCからサーバまでお客様のIT作業・管理を代行します。

• ロボットとの協業でルーチンワークの可視化と自動化
• 東南アジア全域で業務効率化
  各国に配置されたRPAエンジニアがお客さまの業務をサポートします。
• グローバル集中コントロール
  データセンター、クラウド、ネットワークを含めたトータル提供が可能です。
• スモールスタート
  ビジネスコンサルからPOC、テクニカルサポートまでお客さまのプランに沿って実施します。

• エリアカバレッジ
  100か国以上のご利用が可能です。
• 豊富な対応デバイス、ソリューション
  柔軟に組み合わせることでさまざまなニーズに対応できます。
• セキュア
  お客さまの重要なデータをセキュアに転送できます。

• クラウド型統合セキュリティ
  多様化するWeb の脅威に対して多層化されたWebアクセスセキュリティを提供します。
• マルチデバイス&ロケーションフリー
  社内、社外場所を問わずユーザーを悪意のあるWebサイトなどの脅威から保護します。
• "モノ"ではなく"ヒト"にルールを適用
  PC、モバイルデバイスに対して同レベルのセキュリティを提供します。

• 多彩なセキュリティ管理機能を提供
  持出端末を含む社内外の端末の脆弱性を管理します。
  多彩なセキュリティオプションを提供します。
• 従来の管理作業工数を大幅削減
  IT資産管理情報の自動収集によりISMS管理負荷を軽減します。
  収集した情報から端末のセキュリティ状態を自動的に診断します。
• グローバル・大規模システム対応可能
  クラウド型サービスのため、小規模から大規模まで柔軟に対応します。
  インターネットアクセス環境があれば利用可能です。

他、提供サービスはKDDIシンガポールのホームページをご覧ください。

(4) 提供エリア

シンガポール、ベトナム、インドネシア、マレーシア、タイ、フィリピン、ミャンマー、カンボジア、インド、アラブ首長国連邦、オーストラリア

(5) 提供開始日

2019年1月18日

<参考>

■KDDIシンガポール 会社概要

会社名	KDDI Singapore Pte Ltd
設立年	1989年9月28日 (KDDIシンガポール事務所設立: 1961年)
所在地	77 Robinson Road, #26-00 Singapore 068896
社長	宮原 泰彦
事業内容	電気通信事業 (通信設備ベース免許保有)、システムインテグレーション、データセンター、インターネットサービス、クラウドサービス、オフィスリロケーション、IoTサービス、サイバーセキュリティサービス、マネージドサービス、各種機器調達など
問合せ先	+65-6220-7001

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アーティスト独占生ライブ配信やARフィギュアの演奏が楽しめる「新体感ライブ」提供開始

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[ITmedia Mobile] Wikoのエントリースマホ「Tommy3 Plus」が日本上陸 1月末に1万円台半ばで発売

フランスのWiko（ウイコウ）が、日本において約1年ぶりに新型スマートフォンを発売する。2017年2月に発売された「Tommy（トミー）」の事実上の後継機種で、国内3キャリアのVoLTE通話にも対応する。

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[ITmedia ビジネスオンライン] 消えゆく「黒電話」マーク……時代とともに変化 若者世代の大半は「実際に使ったことない」

多くの印刷物から電話番号を表す記号としてつけられてきた「黒電話」のマークが消えつつある。産経新聞でも昨年秋から黒電話マークを掲載しない方針が示された。デザインのモデルになっている受話器のついたダイヤル式の電話は家庭からすっかり姿を消したからだ。現在では個人で手軽に使えるスマートフォンが主流で、10～20代の若者世代は「マークは知っていても、実際に黒電話を使ったことはない」という声が大半を占めた。このまま黒電話マークは消えてしまうのだろうか。（中井美樹）

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今年のAndroidスマホが楽しみ…最新Snapdragon 855のベンチマークが大幅アップ

このほど9to5 Googleが伝えたところでは、Qualcommが、Snapdragon 855を搭載したスマートフォンのテストモデルを複数メディアなどに配布中。そのベンチマーク比較が、続々とアップされてきているようです。

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auの「2年契約」などにおける更新期間の拡大について

2019年1月17日

KDDI、沖縄セルラーは、2年間のご利用をお約束いただくことで基本使用料が割引となるauの「2年契約」などについて、2019年3月以降 (注1)、契約更新期間を、現在の2カ月間から3カ月間に拡大します。

1. 内容

auの「2年契約」などは、契約期間中に解約した場合、所定の契約解除料がかかります。これまでは、契約更新後の新たな契約期間の最初の2カ月間を更新期間として、所定の契約解除料がかからないこととしておりました。
このたび、更新期間の見直しを行い2019年3月 (注1) 以降は、更新期間を3カ月間に拡大し、契約期間の最終月においても契約解除料がかからないこととします。

2. 対象のご契約

対象のご契約 (注2)
「2年契約」「WiMAX 2+フラット for DATA EX (2年契約)」「WiMAX 2+フラット for DATA (2年契約)/(2年契約a)/(4年契約)」「タブレットプラン ds (3年契約)/(2年契約)」「タブレットプラン cp (2GB・3年契約)」

<参考>

「2年契約」契約期間のイメージ

【変更前】

【変更後】

<注釈一覧>

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TSUTAYAと「Pokemon GO」がコラボ--約1200店舗がポケストップやジムとして登場

TSUTAYA、Niantic、ポケモンの3社は、スマートフォン向け位置情報ゲームアプリ「Pokemon GO」におけるパートナーシップ契約を締結。1月16日から、一部を除く全国のTSUTAYA店舗について、Pokemon GOの「ポケストップ」と「ジム」としてゲーム内に登場している。


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[ITmedia News] 「ブレイブオンライン」のエイタロウソフトが破産

東京商工リサーチによると、人気ソーシャルゲーム「ブレイブオンライン」などを手掛けたスマートフォンゲームメーカーのエイタロウソフトが、1月9日に東京地裁から破産開始決定を受けた。

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国内初、白馬村とKDDI 5G活用した除雪車支援の実証試験を実施

2019年1月17日

長野県白馬村 (長野県北安曇郡、村長: 下川 正剛、以下 白馬村) とKDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI) は、立命館大学 (本部: 京都府京都市、学長: 仲谷 善雄) と金井度量衡株式会社 (本社: 新潟県新潟市、代表取締役: 金井 利郎、以下 金井度量衡) の協力のもと、2019年1月17日から、除雪作業の課題解決に向け、次世代移動通信システム「5G」(以下 5G) を活用した除雪車支援の実証試験 (以下 本試験) を国内で初めて (注1) 実施します。

<実証試験の実施イメージ>

本試験では、5Gを活用し、除雪車の運転席に設置した5Gタブレット上に、積雪のない夏場の状況写真を表示することで、雪の下に埋もれているマンホールや縁石などの道路構造物に注意しながら、迅速かつきれいな除雪作業が行える除雪車支援システムの実証を行います。

降雪地域において、迅速かつきれいな除雪は、地域住民が生活手段である道路を安心・安全に利用するために不可欠です。さらに、白馬村では、村外からの雪道に慣れていないスキー客の車が多いことから、観光事業の側面からも重要です。

一方、近年、日本各地において、通常は降雪の少ない地域で豪雪となる災害が多く発生しています。本試験のシステムを活用することで、豪雪災害時に応援に来た除雪車オペレータの作業支援を可能とし、除雪の効率化、豪雪災害からの早期復旧などが期待できます。

今後も、KDDIと白馬村は、本試験や地域活性化を目的とした協定 (注2) を通じて、相互連携と協働による活動を推進し、5Gを見据えたICTをはじめとする双方の資源を有効に活用することにより、地域活性化を推進していきます。

なお、本試験は、総務省の5G総合実証試験 (注3) の一環として実施しています。

詳細は別紙をご参照ください。

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<別紙>

■(参考) 各社の役割

1. KDDI

本試験の実施および5Gエリアの設計

2. 白馬村

試験場所および除雪車の提供

3. 立命館大学

除雪車支援システムの開発、試験

4. 金井度量衡

システム用測位情報データ作成および車載機器の製作

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コンデジも震え上がる。OPPO、スマホ用光学10倍ズームカメラを開発中

去年、日本に参入した中国スマホメーカーのOPPO。飛び出すカメラの全画面スマホで強烈な印象を残しました。今年も止まることなくスマホ業界を邁進しています。 さっそく、噂されている光学10倍ズームカメラ搭載スマートフォンの存在をOPPOが公式に認め話題になっています。

via ギズモード・ジャパン http://bit.ly/2RPYvrc

「翌月合算請求」の開始について

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警察は生体認証によるスマホのロック解除を強要できない--米裁判所が判断

新しい裁判所命令によると、法執行機関は、顔認証や指紋認証などの生体認証機能によるスマートフォンのロック解除を強要することはできない。


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