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2018年3月26日月曜日

[ITmedia PC USER] PCパーツショップの“インスタ映え力”が向上中

「ひと目見よう」が来店理由に――PCパーツショップの今

　先週TSUKUMO eX.のPCケースコーナーで目立っていたのは、IN WINから3月28日に発売予定の球形ケース「WINBOT」だ。ブラックレッドとブラックグリーンの2色があり、各色3台限定販売。

　WINBOTは直径68cmの透明アクリルケースで、内蔵カメラによる顔認識や自動追尾、ハンドジェスチャーによる360度回転ができる。PCパーツは中央のプレートに固定する仕様で、E-ATXマザーまで組み込み可能だ。税込み価格は42万9840円。

　高価で個性の強いモデルのため購入予約が殺到する事態にはなっていないが、インパクトは絶大だ。同店は「来店されるなり釘付けになった方もいましたね。現時点で実物を目にできるところはここだけなので、集客効果はあると思います」と話していた。

TSUKUMO eX.に展示中のIN WIN「WINBOT」

　オンリーワンの展示品としては、パソコンSHOPアークは決済に対応しているモナコインのキャラクター「雪モナコインちゃん」をあしらったスノーボードの実物を店頭に並べている。

　また、同店で仮想通貨決済すると先着で同デザインの小型キーホルダーがもらえるキャンペーンも実施している。同店は「モナコイン独特の盛り上がり方をしていますね。キーホルダー目当てで決済された方もいて、狙い通りのいい感触があります」と喜んでいた。

パソコンSHOPアークで展示中の雪モナコインちゃんスノーボードと、プレゼント用のキーホルダー

　PCパーツショップにはこうした展示品が昔から多いが、集客力は最近着実に上がっているという。理由としてよく挙げられるのは“インスタ映え”に代表されるSNS活用だ。あるベテラン店員氏は「アキバ観光の土産的な感じで、ここだけの絵をカメラに収めたいというニーズは高まっています。前は『自分が見たい』だったのが、『自分がアップしたい』になっているところもありますよね」と苦笑する。

　一方で、頻繁にMOD PCを展示しているオリオスペックは「ケースやケーブルの色から細かくカスタムできる環境や品物が以前より増えて、それを評価する土壌ができあがったのは大きいでしょうね。MOD PCの作りがいが増して、それだけに展示品への関心も高まっているんじゃないかと思います」とも話していた。

　いずれにしろアキバ全体でプラスの効果は確実にあるようだ。パソコン工房 AKIBA STARTUPは「タイプライターキーボードが大ヒットしているのもそういう面白さが関係していると思います」と話す。

パソコン工房 AKIBA STARTUPで注目度ナンバーワンになっているというタイプライター型キーボード「Azio Retro Clasics」

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[ITmedia LifeStyle] 4Kレグザが「OK、Google」に対応　スマートスピーカーで操作可能に

　東芝映像ソリューションは3月26日、同社の薄型テレビ「REGZA」（レグザ）を、Googleアシスタント搭載のスマートスピーカーに対応させるバージョンアップを開始する。2017年以降に発売された、クラウドサービス「TimeOn」対応の4K対応レグザ「X910」「Z810X」「BZ710X」「M510X」「C310X」シリーズが対象。無料のソフトウェアダウンロードで対応できる。

東芝の4KレグザがGoogleアシスタント搭載のスマートスピーカーに対応

　Google Homeなどの音声操作に対応。「Ok Google、レグザを使って1チャンネルが見たい」「Ok Google、レグザを使って音量アップして」などと話しかけると、チャンネル切り替え、音量調整、字幕切り替え、電源のオン／オフなどができる。

　設定には、インターネットに接続したレグザ、セットアップ済みのスマートスピーカー、Google Homeアプリをインストールしたスマートフォンが必要。スマートスピーカーに向かって「レグザにつないで」と話しかけ、Google Homeアプリに表示された「REGZAにリンク」を選ぶと、連携コード入力画面が表示される。

設定方法

　連携コードはレグザ側で表示。テレビリモコンの「みるコレ」を押し、「クラウド設定」→「スマートスピーカー連携設定」→「スマートスピーカー連携」を選ぶと表示される8桁の連携コードをスマホ画面で入力すると、登録が完了する。

　1つのGoogleアカウントで連携・操作できるレグザは1台まで。

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レアジョブ英会話、Skypeなしで受講できる「レッスンルーム」機能を公開

　レアジョブは3月26日、同社が運営するオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」の新機能として、「レッスンルーム」の提供を開始すると発表した。まずは、中学・高校生コース内で提供を開始し、順次ほかのコースにも導入する予定。

「レッスンルーム」機能

　レッスンルームは、ウェブブラウザやスマートフォン・タブレット向けのアプリ内でレッスンが受けられる独自の受講システム。ウェブブラウザ上で音声や映像などをリアルタイムにやり取りするための通信規格「WebRTC技術」を採用することで、Skypeなどの通信ソフトを使わずにレッスンが受講できるようになった。「レッスンルームで受講」を選択して予約すると利用できるようになる。

　レッスンルームでは、講師の映像やチャット、教材が一画面上に表示されるため、従来のようにウェブブラウザと通信ソフトを行き来する複雑な操作が必要なく、集中して受講できるとしている。また「映像モード」と「教材モード」の表示切替機能により、教材を使ったレッスンや、講師の画面を大きくして口元を見ながら発音する際の練習などにも対応するという。

　このほか、付属機能である「チャットで使えるフレーズ」を使えば、オンライン英会話レッスンでよくある、困ったシーンで講師に使えるフレーズをワンクリックでチャットに引用できるという。

利用イメージ

　なお、講師とレッスン中にやり取りしたチャットの内容は、いつでもレアジョブ英会話のサイトから確認可能。データはレッスンごとに自動保存されるため、講師からレッスン中に送られたフレーズや単語などを簡単に探し出すことができ、レッスン後の効率的な復習に役立てられるとしている。

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動画学習「Schoo」がフリーランス支援を本格始動--ランサーズや奄美市と連携

　生放送コミュニケーションサービス「Schoo」を運営するスクーは3月26日、フリーランス向けの学習環境構築を目指したプロジェクト「Freelancersʼ Oasis」を開始すると発表した。

　その取り組みの第1弾として、クラウドソーシング事業を展開するランサーズとコンテンツ提供を主とする事業提携を実施。3月22日より、「ランサーズでより稼げるフリーランスになる方法」と題した生放送授業を開始している。ポートフォリオの作り方やクライアントの要望を掴む方法、単価交渉の方法やコミュニケーションのとり方など、日々仕事をしている講師だからこそ分かるクラウドソーシングで「効率良く稼ぐノウハウ」のカリキュラムを無料で提供する。なお、実施後の録画も無料で公開される。

生放送コミュニケーションサービス「Schoo」

　また、「フリーランスが最も働きやすい島化計画」を打ち出している鹿児島県奄美市と、2017年2月より実施していたフリーランス・IT人材への学習支援の取り組みを2018年も継続するとしている。なお同市は、2020年までに200人のフリーランサーを育成することを掲げている。

　地方・海外在住のフリーランサーともつながり、情報交換できる学びの場として、コミュニティ形成型生放送授業を毎月開催。「フリーランスによるフリーランスのためのフリーランスの授業」と題し、「ブランディング」「確定申告」など毎月異なるトークテーマを設定する。過去2回のテスト放送では、延べ700名の生放送参加者が集まったという。

　さらに、いつでもどこでも学び直したいというニーズにより応えるため、過去のフリーランス向け講座を無料で常時提供する。現在、「IT系ど田舎暮らしのホントのところ舎山奥・離島で働くデザイナーとエンジニアに密着取材-」「マジ文章書けないんだけど-朝日新聞ベテラン校閲記者が教える一生モノの文章術-」「Webデザイナー中級者になるためのHTML5/CSS3 テクニック 10選」など、全15講座を無料で公開しており、今後も更新していくという。

「Freelancersʼ Oasis」

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テキストに込められた思いを解析するAI「KIBIT」--FRONTEOのマーケティングとは

　テキストに表れていない人間の意図をAIによって解析する人工知能がある。2月27日に開催された「CNET Japan Live 2018」において、FRONTEOコミュニケーションズ取締役の山岸建太郎氏が"顧客を惹き付け、離さない！AIを活用したマーケティング＆コミュニケーションの促進"と題し講演した。

FRONTEOコミュニケーションズ取締役の山岸建太郎氏

　FRONTEOコミュニケーションズは、FRONTEOの人工知能「KIBIT（キビット）」とコミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」を用いてデジタルコミュニケーションサービスを行う企業だ。顧客を獲得し、的確なリコメンドを行い、リテンションへとつなげる。「ロボットとAIにより、低コストで簡便にCRM（Customer Relationship Management）を実現できる」と山岸氏は語る。

　KIBITは、人間の微妙な心の動きを意味する「機微」と、情報量の最小単位を意味する「ビット」とを組み合わせて名付けられたもので、少量のデータでも解析を実現するAIだ。テキストデータを解析し、人間の暗黙知を学習。機械学習は「教師あり学習」と「教師なし学習」があるが、KIBITは「教師あり学習」に分類され、FRONTEOが独自開発した学習・評価のアルゴリズム「Landscaping」を搭載している。

　「KIBITはシステムインテグレーションが不要。学習に必要なデータ量は少なくて済み、市販のノートPC1台でも稼働する。既存データを用いて早期の検証・導入が可能」（山岸氏）。

　山岸氏はKIBITが解析できるニュアンスの説明として、2つのメールを例に挙げた。一方は一般的な誘いで、もう一方は業務上の不正が行われていることを示唆するメールだ。「どちらも"飲み"が含まれ、従来のキーワード検索では違いを見分けることはできない。ただ、文面をよく見てみると不正メールは複数回会っている、個室という閉じた空間で話したがっている、他の人も呼ぶということで他社との接触もあるのかもしれない、ということが読み取れる。KIBITはこうしたニュアンスの違いを学習し、解析できる」と説明する。

普通のメールと不正示唆メール

KIBITは少数のデータから学習して大量のデータをスコアリングできる

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DropboxがNASDAQに上場--終値は公開価格を35％上回る

　Dropboxが米国時間3月23日、NASDAQ証券取引所での新規株式公開（IPO）を果たした。初値は公開価格を38％以上上回る1株あたり29ドル、終値は公開価格を35％以上上回る1株あたり28.48ドルとなり、同社の時価総額は111億ドル（約1兆1600億円）以上に達した。

　Dropboxは「DBX」のティッカーシンボルでIPOを果たした。CNBCの報道によると、同社は公開前日の22日、3600万株の価格を1株あたり21ドルに設定した。これは予想されていた18ドル～20ドルを上回った。

　Dropboxは、2月23日に米証券取引委員会（SEC）にIPO申請書を提出した。その中で、180カ国の登録ユーザー5億人のうち有料会員は1100万人、有料会員1人当たりの平均売上高は111.91ドル（約1万1700円）だと述べた。同社の2017年の売上高は11億680万ドル（約1160億円）で、2016年の8億4480万ドル、2015年の6億380万ドルから増加している。

　だが、同社はまだ黒字化を達成しておらず、2017年には1億1200万ドル（約117億円）近い損失も計上した。ただし、損失額は2016年の2億1020万ドル、2015年の3億2590万ドルから減少している。同社が競合として挙げているのは、クラウドストレージ分野ではAmazon、Apple、Google、Microsoft、Box、コンテンツコラボレーションの分野ではAtlassian、Google、Microsoftだ。

　今回のIPOは、テクノロジ業界では2017年のSnap以来、最大規模となる。2018年に予定されるその他の大きな動きとしては、Spotifyが4月3日にIPOを実施する。

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アップル、障害者を表現する13の絵文字を提案

　車いす、介助犬、義肢などの絵文字が、ジョギングやスポーツを楽しむ男女の絵文字に加えて使えるようになるかもしれない。

　Appleが、障害を持つ人々を表現する13種類の新しい絵文字を提案した。正式な提案書を、絵文字などの標準規格を管理するUnicode Consortiumに提出した。

　新しい絵文字には、杖を持って歩く男女や、耳に手を当てる男女のほか、補聴器や義肢だけを示したものなどがある。

　Appleは提案書の冒頭で以下のように述べている。「Appleは、障害を持つ個人をより正確に表す絵文字の追加を求めている。現在、絵文字は多様な選択肢を提供するが、障害者の体験が十分に表現されていない可能性もある。利用できる選択肢の多様化は、大きな溝を埋めるのに寄与し、より包括的な体験をあらゆるユーザーに提供する」

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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[ITmedia PC USER] サンワ、手首を傷めないエルゴ形状マウス2製品

　サンワサプライは3月26日、自然な角度で保持が可能なエルゴノミクス形状を採用したブルーLEDセンサー採用マウスを発表、販売を開始した。ラインアップはUSB有線接続モデルの「MA-ERG12」と2.4GHz帯ワイヤレスモデルの「MA-ERGW13」の2タイプを用意。価格はそれぞれ5500円、6000円だ（いずれも税別）。

MA-ERG12（左）、MA-ERGW13（右）

　本体に横から手を添えるようにして操作できる独自のエルゴノミクスデザイン筐体を採用するマウス。通常のマウスと異なり手首をひねらず保持できるため、手首への負担を軽減できるとしている。

　センサーはブルーLED式を採用、分解能は最大1600カウントだ（3段階に切り替え可能）。ボタンはサイドボタン×2、ホイールを含む計5ボタン（およびカウント切り替えボタン）を利用できる。ワイヤレスモデルのMA-ERGW13は単三形乾電池で駆動、想定使用可能日数は約2カ月だ。

　本体サイズはともに95（幅）×149（奥行き）×99（高さ）mm。重量は、USB有線モデルのMA-ERG12が約217g、ワイヤレスモデルのMA-ERGW13が約154g（電池含まず）。

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コマツ、DJI製ドローンを1000台導入--自律飛行しながら建設現場の3Dモデルを作成

　DJIは3月22日、建機大手のコマツが同社の産業用ドローン「EXPLORE 1」を1000台導入すると発表した。産業用ドローンの導入としては、これまでで最大規模になるという。

　今回導入が決定したのは、ドローンを活用した測量および、測量データのソフトウェアを提供するSkycatch（2015年9月にコマツが出資）の仕様を満たすために改良された、DJIがパートナー向けに製造する初めてのカスタムドローンになるという。

　カスタムドローンでは、建設現場の上空を自律飛行しながら、高精度の3Dモデルを作成でき、今後コマツの建設現場で活用される。また、3Dモデルのデータは、安全で生産性の高い建設現場を実現するコマツの「スマートコンストラクション」の新サービスに使用されるという。

　DJIでは、EXPLORE 1の導入により、これまで何時間もかかっていたドローン測量の時間短縮が可能となり、ドローン測量が毎日可能になるとしている。さらに、離発着や飛行ルート設定が自動化されることで標定点（GCP）が不要。3Dデータを即時に作成できるため、建設現場全体を日々3Dで見える化できるという。

　Explore 1は、産業向けドローンプラットフォーム「MATRICE 100」をベースとしており、Skycatchの高精度パッケージ「Edge1 RTK」ベースステーションを組み合わせる。同ベースステーションは、無線接続の状態や場所に関わらず、ドローンが収集した画像を高精度な3Dモデルにローカルで処理できるソフトウェアと、耐久性を備えた高性能コンピュータを搭載。これら2つの技術により、現況測量を簡単かつ高速に実行できるとしている。

　また、ドローンで一気に施工現場全体のデータを取得することで、建機のみならず人による施工までを含めた全体の施工を一括管理できるという。

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[ITmedia Mobile] 「Xperia X Compact SO-02J」がOSバージョンアップ　Android 8.0に

　NTTドコモは3月26日、ソニーモバイルコミュニケーションズ製スマートフォン「Xperia X Compact SO-02J」のOSバージョンアップを開始した。バージョンアップ後のOSとしてはAndroid 8.0（Oreo）で、端末単体またはPC経由で更新できる。

OSバージョンアップする「Xperia X Compact SO-02J」

バージョンアップの概要

　OSバージョンアップを適用すると、アプリ起動中に別のアプリを小窓表示する「ピクチャーインピクチャー（PIP）」機能の追加、テキスト選択の機能改善、通知パネルの機能改善（スヌーズ、通知内容のカスタマイズなど）、オートフィル（自動入力）機能の追加など、Android 8.0で追加・変更された機能を利用できる。

　また、主に以下の機能改善・仕様変更が行われる。

「ナビゲーションバー」のデザイン変更
「Xperiaホーム」の機能改善・仕様変更
「設定」画面の一部項目の配置・名称変更
「クイック設定」におけるマナーモード表示の改善
「Xperiaアクション」（特定シーンで設定を自動変更する機能）の追加
カメラの「スイングパノラマ」が「パノラマ」に（機能変更なし）
カメラの「タッチで合わせる」機能が削除
「ARエフェクト」アプリの削除（機能は標準カメラアプリに内包、設定も継承）
「Lifelog」ウィジェットの削除（アプリ自体は存続）
カーナビに電話帳の画像が表示されない場合がある不具合の修正
セキュリティ更新（2018年2月）

OSバージョンアップに合わせて、設定画面が改善される

バージョンアップ方法

　バージョンアップは端末単体、または「Xperia Companion」をインストール済みのWindows PC／Macに端末を接続して行える。

　　端末単体でバージョンアップする場合、Xi（LTE）／FOMA（W-CDMA）ネットワークまたはWi-Fi（無線LAN）経由で更新データをダウンロードする。

　バージョンアップの有無の確認は、端末設定から「端末情報」→「ソフトウェアアップデート」→「今すぐ更新」と進むとできる。通知としてバージョンアップがある旨が表示された場合は、通知パネルをタップしてバージョンアップを開始することもできる。

　バージョンアップデータのダウンロードにXi／FOMAネットワークを使う場合は「spモード」の契約が別途必要だが、ダウンロードに伴うパケット通信料金は発生しない。ただし、アップデートプログラムが指定する時間帯にダウンロードする「予約ダウンロード」のみとなる。即時ダウンロード（すぐにバージョンアップ）する場合は、面倒でもWi-Fiを利用しよう。

　Xperia Companionを使ってバージョンアップする場合は、端末をWindows PC／MacとUSBケーブルでつなぎ、Xperia Companionを操作する。この際、PC／Macはインターネットにつなぐ必要がある。

　いずれの方法でも本体内のデータは保持されるが、一部の設定は初期化されるため、必要に応じて設定を書き留めておく必要がある。また、ごくまれにデータが消える場合があるので、念のためにPCやmicroSDにデータをバックアップしてからバージョンアップすることをおすすめする。

　バージョンアップ後の初回起動時は、アプリの最適化（データ更新）やアップデートが行われるため、数分から数十分ほど端末動作が遅くなる。

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[ITmedia Mobile] OPPOが世界で急成長を遂げた理由　日本では“キャリア市場”進出を狙う

　2018年2月に、SIMロックフリースマートフォン「R11s」で日本参入を果たしたOPPO。同社は現在、世界第4位、アジア地域に絞るとシェア1位のスマートフォンメーカーだ。お膝元の中国では、HuaweiやZTEといった老舗を抜いてシェア1位を獲得。参入からわずか6年で急成長を遂げた。特に若年層から熱烈な支持を集めている。

R11sで日本参入を果たしたOPPO

　そんなOPPOが、日本の一部メディアに生産工場を公開。開発担当が報道陣からの取材に応じた。急成長するOPPOの強みや、あえて今、日本市場に参入した目的をここから探っていきたい。

カメラに注力して急成長、デバイスの共同開発で差別化を図る

　OPPOは、「全てのリソースをスマートフォンに集中」（カメラ担当　スー・ユー氏）させることで、急成長を遂げた。端末開発にあたって特に注力しているのが、デザイン、充電ソリューション、カメラの3つだ。中でも技術が注がれているのがカメラで、「ユーザーがいい写真を撮れるだけでなく、それが気軽に撮れることを目標にしている」（同）。

カメラフォンとしての歴史を語る、スー・ユー氏

　「よりよい写真を撮るためには、ハードウェアとソフトウェア、2つに注力しなければならない」（スー氏）という考えのもと、カメラモジュールそのものや、チップセット内にあるISP（Image Signal Processor）のカスタマイズまで手掛けているという。例えば、カメラセンサーに関しては「ソニーと提携し、『IMX214』を開発して、業界で初めて『Find 7』に導入した」（同）。「R9s」に搭載されたソニーの「IMX398」も、OPPOのデザインが生かされているという。

IMX398は、R9s用にソニーとセンサーを共同で開発し、OPPO側の要望を取り込んでもらったという

ソニーとセンサーの共同開発に踏み切った初の端末となる「Find 7」

　ISPに関しては、Qualcommと協業。日本で発売されるR11sに搭載されるSnapdragon 660には、「初めてISPの『Spectra 160』を導入することができた」（スー氏）。ソニーやQualcommといったメーカーは、こうしたデバイスを他のメーカーにも販売するが、「共同開発によって技術の保護期間があり、3カ月から6カ月ぐらいの間、OPPO専用にできる」（同）アドバンテージが生まれる。

Qualcommとも協業しており、ISPに対して要望を上げている

　結果として、回転式カメラを搭載した「N1」や、それをモーターで駆動させる「N3」などを生み出し、一躍OPPOの名が世界に知れ渡った。R11sでは、1600万画素と2000万画素のデュアルカメラを採用。明るい場所では1600万画素、暗い場所では2000万画素を使い、最適な写真が撮れることを売りにしている。

回転式カメラを初搭載した「N1」や、その進化版でカメラがモーターで回転する「N3」で知名度を上げたOPPO

　一方で、ソフトウェアの力を生かしたセルフィーにも早くから注力してきた。スー氏によると、「U701」という端末で世界初のビューティー機能を搭載し、既にそのバージョンは4世代目にまで上がっているという。美顔機能については、「AIを取り込み、髪の毛や目の補正が、より自然になっている」（同）。

美顔機能については、2012年に発売された「U701」から搭載。機能を徐々に進化させてきた

　美しさの基準は国や地域によって異なるが、「市場ごとにデータをかき集めている」（スー氏）そうで、R11sでは1万枚以上のサンプルを分析した。日本のデータも、現在収集している最中だという。

　こうした地域ごとのニーズを重視しているのも、OPPO端末の特徴だ。同社でプロダクトマネジャーを務めるリッスン氏は「東南アジアで成功しているのは、ユーザーとのコミュニケーションを取れているから。各地域で消費者を研究し、商品のローカライズに注力している」と語る。

プロダクトマネジャーのリッスン氏

　また、同社の端末は100％、中国・東莞（とうかん）にある自社工場で基板の製造から組み立てまでを行っている。OEM、ODMに製造を委託するメーカーが多い中、“モノ作り”にこだわっているのもOPPOの特色といえるだろう。東莞の自社工場は2004年に開設。2015年に改築を経ており、約7000人が暮らす社員寮も併設している。

　職住一体となった22万平米の広大な生産拠点を持ち、自社生産にこだわるところは、さながら全盛期の日本メーカーのようだ。ローエンドモデルまで、あえてコストがかかる自社生産にしているのも、品質を重視しているからだという。デバイスメーカーと協同で開発した、最新技術を取り込みやすいというメリットもありそうだ。

中国・東莞にあるOPPOの本社工場

基板の生産ライン。10ラインあり、1つのラインごとに、1日1万枚程度の生産が可能だという。基板製造から組み立てまでを、100％自社で行っている

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[ITmedia News] 消費者庁、プラスワン・マーケティングに課徴金　「FREETEL」運営時、「業界最速」など不当表示

　消費者庁は3月23日、「FREETEL」ブランドでスマートフォン事業を展開していたプラスワン・マーケティングについて、当時、Webサイトに「業界最速」などと根拠のない表示を行っていたことが、景品表示法違反（優良誤認）に当たるとし、8824万円の課徴金を納付するよう命令したと発表した。同社は17年12月、民事再生法の適用を申請している。

問題のあった表示の例（消費者庁のニュースリリースより）

　消費者庁によると同社はWebサイトに、「『業界最速』の通信速度」」「SIM販売シェアNo.1」などと記載。記載の裏付けとなる資料を同庁に提出させたが、合理的な根拠は認められなかったという。課徴金8824万円は、問題の表示があった期間の売り上げ（約29億円）の3％に当たる。

　同庁は17年4月、同社に対して同じ理由で、再発防止を求める措置命令を出している。

　同社は17年11月、MVNO事業を楽天に5億2000万円で売却。同12月、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。モバイル通信サービスを提供するMAYA SYSTEMがスポンサーとなっており、現在、FREETELブランドの端末はMAYA SYSTEMが展開している。

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[ITmedia News] Apple新宿に続く新店舗の地は？　お宝が本気で予想してみた

　Appleが、Apple新宿に加えて2018年に2店舗オープンすることを示すAppleアイコンをApple Storeページに掲載し、年内さらに2店舗オープンすることが確実となってきているが、1つは、Apple京都の予想店舗として2つ目に挙げた「京都ZERO GATE」の場所に2018年夏頃オープンすると考えている。

京都ZERO GATE

　テナントエリア全体が覆われた状況は2017年12月から現在でも変わっていない。

ラゾーナ川崎プラザ

　2つ目は、Apple 新宿がファッションビル内に出店し、アメリカのApple Storeの多くがショッピングモール出店してるなどの理由から、今後、ショッピングモール出店もありえるのではないかと考え、三井不動産の「ラゾーナ川崎プラザ」の2F248「Coming Soon」と書かれた場所を候補として予測してみる。

ラゾーナ川崎プラザのフロアマップ

　フロアマップを見ると、2F中央にあたる場所がComing Soonとなっていて、具体的なテナント名は記載されていない。

　この場所は、元ZARAで、同じ2Fフロアにあるテナント面積が広い203に移転したことで空いたテナント物件のようだ。

　この他にも、工事状態でありながらテナント情報が明かされていないショッピングモールは多く存在するので、地元の方はいろいろ調べて教えていただきたい。

丸の内3-2計画

　3つ目は、富士ビル、東京商工会議所ビル、東京會舘ビルの3棟の一体建替えとなる「丸の内3-2計画」の丸の内仲通り側にある三菱地所区分となる1Fと2Fの路面店舗エリアではないかと考えている。

　日比谷通り側には格式高い「東京會舘」が入り、交差点の角には「エルメス丸の内店」がある。

　ビルの完成は2019年1月と年内ではないため、1Fと2Fの路面店舗エリアにできるとしても、2019年夏頃ではないかと予想される。

丸の内3-2計画

　もし、ここにできるとしたら、日本最大のApple Storeになるかもしれない。

　GIZMODOは「Apple新宿」に続いて2店舗のロゴが登場。そこから読み取れる新店舗の地は…？としたタイトルで、結局分からないという記事を掲載しているが、お宝は、候補を挙げたうえで、「みなさんは次の店舗、どこだと思いますか？　いや、どこに来てくれるとうれしいかな？」と結びたい。

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[ITmedia News] ソフトバンクグループ、「ソフトバンク」ブランドの使用権の一部をソフトバンクに譲渡　3500億円で

ソフトバンクグループ、「ソフトバンク」ブランドの使用権の一部をソフトバンクに譲渡　3500億円で - ITmedia NEWS

　ソフトバンクグループ（持ち株会社）は3月23日、同社が保有する「ソフトバンク」ブランドの一部について、原則無期限の使用権許諾を、傘下の事業会社・ソフトバンクに3500億円で譲渡すると発表した。

　ソフトバンクグループが保有する「ソフトバンク」ブランドの商標権の一部かつ、一定の事業分野について、ソフトバンクによる専用使用権・通常使用権を設定。ソフトバンクに対して、その子会社への再許諾権を付与する。

　ソフトバンクは主に国内事業の一部でソフトバンクブランドの独占的な使用が可能になり、「さらに強固な経営基盤の確立につながる」としている。

　ソフトバンクグループは事業再編を進めており、国内事業のソフトバンクへの集約を進めている。今回のブランド譲渡も、事業再編の一環という。

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シャープの「funband」にドラゴンズ、ファイターズの2モデル

　シャープは、プロ野球ファン向けのウェアラブルデバイス「funband」（ファンバンド）で、新たに中日ドラゴンズと北海道日本ハムファイターズ向けの2製品を発売した。価格は1万円（税抜）で、サービス利用料は月額120円（税込/初回1年は無料）。

　「funband」は、スマートフォンとBluetoothで繋がる、プロ野球ファン向けのウェアラブルデバイス。応援する球団の試合情報として、スコアや、ホームラン、ヒットなどをその都度、バイブレーションやLEDの光、ディスプレイの表示で教えてくれる。試合中、ユーザーが応援時に腕を動かすと、その動作回数を検知して、クラウド上で集計、ディスプレイやスマートフォンアプリで表示し、ファン同士で試合の盛り上がり状況をシェアできる。

　試合以外では、球団や選手に関するニュース、旬の話題も配信される。

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ベネズエラ政府による奥の手・仮想通貨「ペトロ」、早速アメリカでは購入不可に

週末の予定は？ Googleマップでお花見スポット、わかりますよ

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[ITmedia エグゼクティブ] トヨタの新型エンジン、「世界トップレベルの出力と熱効率」を両立　燃費最大18％向上

トヨタが投入する「ダイナミック・フォース・エンジン2.0リットル」。新型のCVTとの組み合わせで、エンジン車で燃費を18％向上する

　トヨタ自動車は、今春以降投入する小型車などに燃費を向上させた排気量2000ccの新型ガソリンエンジンを順次、搭載する。同じく新開発の無段変速機（CVT）と組み合わせ、従来より燃費をガソリン車で約18％、ハイブリッド車（HV）で約9％改善する一方、走行性能も向上させた。二酸化炭素（CO2）削減に向けては、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）といった、走行時に排ガスを全く出さない車種が注目されがちだが、当面は世界中で走る自動車のほとんどはガソリンを中心とするエンジン車だ。それだけにCO2削減に向けて効果が大きいのは、エンジンの性能アップだとの見方が強い。

[ITmedia ビジネスオンライン] 無口な社員も熱く語る　“全員参加”社内イベントのつくり方

特集「あの職場が“楽しい”理由」：

　「仕事が楽しい！」と思って働きたい。多くのビジネスパーソンがそう思っているのではないだろうか。みんながイキイキと働くことができれば、職場に活気があふれ、生産性向上も期待できる。社員が楽しく、快適に働くために、どんな取り組みや環境づくりが有効だろうか。事例から探る。

　なぜ自分はこの仕事をしているのか？　ウチの会社はどのように社会に貢献しているの？　見直す機会は最近あっただろうか。

　そのきっかけづくりに有効なのが、社内イベントだ。社内イベントといえば、社員が楽しく交流するために開催するイメージがあるが、それだけではない。最も大切なのは、会社や仕事、一緒に働く人たちについて理解を深め、モチベーション向上につなげることだ。

　とはいっても、社内イベントに社員全員が積極的に参加するとは限らない。どうすれば、社内活性化につながる取り組みにできるのだろうか。社内イベントや社内報などの企業内コミュニケーション施策支援を手掛けるゼロインで、数多くの現場を経験している担当者に、成功のポイントや事例について聞いた。

ゼロインがプロデュースした周年イベント。「人を知る」きっかけにした（画像は一部加工）

徐々に熱を上げていく――周年イベントの事例

　「イベント本番に向けて、徐々に熱量を増やしていく。それによって、当たり前のようにやってきた仕事が『実はすごい』ことだと感じてもらえました」

　そう振り返るのは、ゼロインの増田祐己さん。ある印刷会社の創業50周年イベントプロデュースの依頼を受け、担当者として携わった経験を教えてくれた。

　その会社は創業者が社長を務めており、50周年の節目を迎えて「社員に感謝の気持ちを伝えたい」とイベントを計画。営業担当の社員2人がプロジェクト担当に任命された。畑違いの業務を任された2人は、「何から手を付けたらいいのか……」と悩みを抱えながら、ゼロインにプロデュースを依頼した。

　増田さんは当初の担当者の印象について、「できれば手間をかけずにやりたい、という気持ちが伝わってきた」と振り返る。その雰囲気を「変えてやろう」と意気込んで、プロジェクトをスタートさせた。

　周年イベントといえば、創業時からの会社の歴史がメインテーマの1つになる。しかし、その会社には歴史をまとめた情報が少なく、「それまで、会社について語る場が全くなかった」（増田さん）。そこで、イベントのコンセプトを決める前に、1カ月かけて社長や社員にインタビューを繰り返した。丁寧に聞いていったのは、「どんな会社なのか」「50周年を機に、どんなことを知りたいか」といった内容だ。

　その作業を繰り返すうちに、会社の「らしさ」が見えてきた。社長のほか、創業時を知る職人や事務員に話を聞くと、面白いエピソードがたくさん出てきたのだ。

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2018年3月26日月曜日

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