DJI、磁力で簡単装着できるスマホ用ジンバル「DJI OM 4」発表--税込1万6500円

DJI JAPANは8月27日、スマートフォン用ジンバル「DJI OM 4」を発表した。公式オンラインストアのほか認定ストア、正規販売代理店、特約販売店にて販売。価格は税込1万6500円。


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[ITmedia Mobile] IIJmio、mineo、nuroモバイルが「Xperia 8 Lite」を取り扱い キャンペーンも

MVNOサービス「IIJmio」「mineo」「nuroモバイル」がSIMロックフリースマートフォン「Xperia 8 Lite」を9月1日に発売する。価格は3万円前後だが、各種キャンペーンも実施。nuroモバイルでは「プレミアム帯域オプション」も利用できる。

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世界スマートフォン販売、第2四半期は20％減--サムスンが大きく落ち込む

Gartnerによると、世界のスマートフォン販売台数は2020年第2四半期、前年同期比で20.4％下落した。メーカー上位5社ではサムスンの落ち込みが最も激しく、ファーウェイは1位に迫る勢いを見せている。


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5Gスマホ向け料金プランを25カ月間1,000円割り引く「5Gスタートキャンペーン」を9月30日まで延長

KDDI、沖縄セルラーは、5Gスマートフォン向け料金プラン（データMAX 5G ALL STARパック／データMAX 5G Netflixパック／データMAX 5G／ピタットプラン 5G）のご利用料金を25カ月間1,000円割り引く「5Gスタートキャンペーン」の受付を2020年9月30日まで延長します。

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一部機種におけるLINEアプリサービス提供終了について

対象機種をご利用のお客さまで、引き続きこれまで通りLINEアプリサービスをご利用いただく場合は、LINEアプリサービスが利用可能なOSバージョンに対応しているスマートフォンへの機種変更をおすすめします。

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ソニー、ミッドレンジSIMフリースマホ「Xperia 8 Lite」発売へ--21:9ディスプレイ搭載

ソニーは8月26日、ミッドレンジスマートフォン「Xperia 8 Lite」を、MVNO事業者を中心に9月1日以降に発売すると発表した。IIJmio（税別2万6800円）、mineo（税別3万2800円）、nuroモバイル（税別2万9800円）で取り扱い予定で、各社キャッシュバックキャンペーンなどを展開する。


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[ITmedia Mobile] ASUSが5G対応「ZenFone 7」「ZenFone 7 Pro」を台湾で発表 フリップカメラを強化して約8万円から

ASUSがフラグシップスマートフォンの新モデルを発表。5Gに対応し、アウトカメラにもインカメラにもなる独自の「フリップカメラ」も強化した。日本での発売は未定だ。

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スマホでライン録りしつつ動画撮影したいなら、ローランドのコレが便利ですよ

スマートフォンで楽器演奏と歌を同時に録音したいときに役立つのがローランドの「GO:MIXER」。スマホで音声のライン撮りをしつつ、動画撮影も簡単に行なえます。おうち時間が増えた今、歌ってみた動画を作りたいときにオススメです。

via ギズモード・ジャパン https://bit.ly/3gsBnaA

仙台高等専門学校とKDDI、5G遠隔教育などを通じて地域を担うイノベーション人財を育成する包括連携協定を締結

• 独立行政法人国立高等専門学校機構仙台高等専門学校
• KDDI株式会社

2020年8月26日

独立行政法人国立高等専門学校機構仙台高等専門学校 (所在地: 宮城県仙台市、校長: 福村 裕史、以下 仙台高専) とKDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI) は、5G/IoTなど先端技術を活用した遠隔教育やプログラミング教育などを通じて、地域を担うイノベーション人財の育成を目指す包括的連携協定 (以下 本協定) を2020年8月26日に締結しました。

両者はKDDIが有する5GやIoTなど先端技術を活用した教育プラットフォームの整備や、地方創生における共創パートナー企業の知見を活用した起業マインドの醸成などを通じて、地域産業を担うイノベーションの創出やデジタルトランスフォーメーション (DX) の推進をリードする人財の育成を目指します。

■本協定の内容

1．5G環境の構築と遠隔教育

【取り組み例】

• 5G環境の構築、および、教育機関や企業などを繋いだ5G遠隔教育に関する共同研究の実施

2．学生の起業マインドの醸成

【取り組み例】

• ビジネスコンテストなどのイベント体験や起業家講演などを通じた起業マインド醸成のための教育の推進

3．小学生向けのプログラミング教育

【取り組み例】

• 地域の未来を支えるイノベーション人財の育成を目指した、小学生向けのプログラミング教育機会の拡大

4．先端技術とその活用についての共同研究

【取り組み例】

• 5GやIoT、ドローンなどを活用した地域課題の解決についての共同研究の実施

詳細は別紙をご参照ください。

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<別紙>

■仙台高専について

仙台高等専門学校は、宮城工業高等専門学校 (1963年4月1日設置) と仙台電波工業高等専門学校 (1971年4月1日設置) とを高度化再編し、2009年10月1日に設置され、「高度に複合化した産業界で技術開発の中核を担う実践的・創造的な能力を有し、次世代のものづくり技術者として国際的に通用する、人間性豊かな人財の養成を通じて、科学技術と人間社会の調和的発展に寄与する。」を設立理念として掲げています。
中学校卒業後の早い年齢段階から5年間の一貫教育を行う高等教育機関として、広瀬キャンパス (情報・電子系) と名取キャンパス (機械・電気・材料系、建築系) の2キャンパスに1学科8コースを設け、幅広い場で活躍する実践的・創造的技術者の養成を目指しています。

■仙台高専の取り組み

仙台高等専門学校は、以前から産学連携・地域連携に努めてきましたが、これまで以上に地元企業と連携し地域の発展に貢献するため、専攻科1年の学生を対象に「課題解決型インターンシップ」を実施しています。教職員・学生が地元企業をより理解し、学生の地元定着の契機となるよう2015年から開始した取り組みで、学生の就業体験を主目的とする従来のインターンシップとは異なり、学生が1～3カ月の期間企業の実際の課題に取り組み、その課題を解決することを目的としています。

■KDDIの取り組み

KDDIは、これからも事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み続けるという決意をこめ、2030年を見据えたKDDIのSDGs「KDDI Sustainable Action～私たちの『つなぐチカラ』は、未来のためにある～」を策定しました。このたびの取り組みは、「暮らしをつなぐ～地方・都市の持続的発展～、～次世代の育成～」に該当します。

■KDDIの地方創生

KDDIは、SDGsの達成に向け、事業を通じて解決する社会課題の一つとして、地方創生および教育事業に取り組んでいます。人財育成、ICTを活かしたビジネスの知見やファンドを軸にした地域企業のサポートに加え、教育における地域格差を解消するための環境整備もあわせて推進していきます。
地域や企業とのパートナーシップにより、サステナブルなビジネスモデルを構築し、課題を継続的に解決できる「地域の明日」を創っていきます。

<KDDIが目指す地方創生の姿>

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[ITmedia News] ヤフー・LINEが目指すスーパーアプリとは 生活サービス、一括で提供

ZホールディングスLINEの経営統合計画が進んでいる。2021年3月をめどに誕生する企業が目指すのは、生活に必要なあらゆるサービスをスマートフォンのアプリ1つで提供する「スーパーアプリ」だ。

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[ITmedia Mobile] ソフトバンク初心者向け「シンプルスマホ5」9月4日に発売 困りごとを解決する「押すだけサポート」を搭載

ソフトバンクが初心者向けスマートフォン「シンプルスマホ5」を発売する。ホーム画面のサポートボタンを押すと困りごとを解決する「押すだけサポート」を備え、使用頻度が高い機能をワンタッチで起動できる専用ボタンも利用できる。

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[ITmedia News] “エヴァ風”防災情報、デジタルサイネージに配信 ゲヒルンとNTTテクノクロス

スマートフォン向けアプリ「特務機関NERV防災」（iOS／Android）を手掛けるゲヒルンとNTTテクノクロスは、NTTテクノクロスが提供するデジタルサイネージにゲヒルンの防災情報を配信するサービスを11月に始めると発表した。

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「arrows ケータイ F-03L」のソフトウェアアップデート情報のお知らせ

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[ITmedia News] KDDI、ネット依存の患者を対象に「スマホ依存」の研究 東京医科歯科大と共同で

KDDI、KDDI総合研究所、東京医科歯科大学が、スマートフォンの使用を長時間やめられない「スマホ依存」の共同研究を始めた。同大のネット依存外来の患者を対象にスマホの利用状況などを調べ、治療や予防アプリの開発に役立てる。

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[ITmedia Mobile] ミッドハイ「Galaxy Note10 Lite」はNote20と同じくフラット画面を採用 そのメリットは？

Samsungのフラグシップスマートフォンは「Galaxy S6 edge」以降、エッジディスプレイを搭載しています。一方、最新の「Galaxy Note20」は、フラグシップ機としては久しぶりにフラットディスプレイを採用しています。実はミッドレンジモデルの「Galaxy S10 Lite」「Galaxy Note10 Lite」もフラットディスプレイを採用しています。

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KDDI、KDDI総合研究所、東京医科歯科大学、ネット依存外来の患者を対象とする「スマホ依存」の共同研究を開始

～スマートフォン利用状況を測る客観的な指標を定義し、医療機関での治療などに活用～

• KDDI株式会社
• 株式会社KDDI総合研究所
• 国立大学法人東京医科歯科大学

2020年8月25日

KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI)、株式会社KDDI総合研究所 (本社: 埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長: 中村 元、以下 KDDI総合研究所)、国立大学法人東京医科歯科大学 (本社: 東京都文京区、学長: 田中 雄二郎、以下 東京医科歯科大学) は、東京医科歯科大学のネット依存外来の患者に対する実態調査を通じて、「スマホ依存」(注1) の調査と解明を行う共同研究 (以下 本共同研究) を2020年8月25日に開始しました。

<本共同研究イメージ>

本共同研究では、従来の患者への主観的なヒアリングに、スマートフォンの利用状況など客観的な各種ログデータを組み合わせ、患者のスマートフォンの利用状況を測るための客観的な指標を定義し、患者ご本人や医師とも共有することで、医療機関での治療や治療効果の検証などへの活用を目指します。また、本共同研究の成果やデータの分析結果をもとに、「スマホ依存」の改善・予防アプリの開発にも活かします。

東京医科歯科大学 精神科教授 高橋 英彦は、次のように述べています。

「スマートフォンやインターネットは非常に便利なものですが、いつでも気軽に使えるが故に、それらが生活の中心となるばかりではなく、本来やるべきことがおろそかとなり、学業や仕事、家庭に悪影響を及ぼしている方がいらっしゃいます。生活必需品であるからこそ治療が難しく、またその病態や、有効な治療、予後に関する研究は十分とは言えません。今回、KDDIとKDDI総合研究所が持つ技術力と、当院の臨床経験を組み合わせ、スマートフォンやインターネットの使用障害に関する病態解明、治療への応用を行いたいと考えています。」

3者は、本共同研究を通じて、誰もが適切にスマートフォンを利用できる安心で豊かなデジタル社会の実現を目指します。

詳細は別紙をご参照ください。

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<別紙>

■背景

1. これまでの取り組み

• KDDIは、「KDDI Sustainable Action」の「心をつなぐ～安心で豊かなデジタル社会構築～」に基づき、「KDDIスマホ・ケータイ安全教室」などの啓発活動に取り組んでいます。また、KDDI総合研究所は、近年の青少年のスマートフォン・インターネットの利用が長時間化する傾向 (注2) も踏まえ、2016年度からスマートフォンの使い過ぎによる影響の調査・研究を行っています。さらに、KDDIとKDDI総合研究所は「スマホ依存」に関する調査・研究を加速させるため、2020年7月に脳神経科学やAIを活用した「スマホ依存」に関する共同研究も開始 (注3) しました。
• 東京医科歯科大学は、ネット依存の専門外来を2019年度に立ち上げ、ゲーム障害の方を中心に入院治療、外来治療、当事者プログラム、家族支援プログラムなど、ネット依存の診療に取り組んでいます。また最近では、新型コロナウイルス感染症の影響によるスマートフォンやインターネットの利用増加などで、ネット依存外来への問い合わせも新型コロナウイルス感染症の流行前と比べ10倍近くに増加しており、診療体制を拡充させています。

2. 課題

• KDDIとKDDI総合研究所は、「スマホ依存」の実態解明や発生メカニズムなど、「スマホ依存」の理解を深めるためには、健常者を中心とした大規模の調査だけでなく、「スマホ依存」の問題で現実に困っている方に対して直接、スマートフォンの利用状況を調査する必要があると考えており、特に実際に患者ご本人の診断治療を行っている医療機関と連携することについて検討していました。
• 東京医科歯科大学では、ネット依存の診断および治療のために必要な生活の記録やスマートフォンの利用状況などを患者ご本人からヒアリングしています。一方で、ヒアリングの内容が患者ご本人の主観的な回答によるため、実際の状況を正確にとらえることが難しく、適切な治療や治療効果の評価のためにスマートフォンの利用状況などの客観的で細やかな情報を取得する必要があり、その取得方法について検討していました。

■共同研究について

1. 本共同研究の概要

• このたび、KDDI、KDDI総合研究所、東京医科歯科大学の3者は、それぞれの課題の解決に向けて共同で調査・研究を行うことに合意しました。本共同研究では、「スマホ依存」の問題で現実に困っている方のスマートフォンやインターネットの利用実態の解明、利用状況を把握するための客観的な指標のほか、客観的に数値化した情報を医師とも共有することで、病態解明、治療および、治療効果の検証に活かすことを目指します。
• なお、2021年度以降、共同研究の成果やデータの分析結果をもとに、「スマホ依存」の改善・予防アプリの開発にも活かします。

2. 調査方法

• 2020年8月から東京医科歯科大学のネット依存外来を受診する方のうち、本共同研究への参加を承諾された方 (数十名程度を予定) に対し、「スマホ依存」に関するアンケートおよび、研究用アプリでの利用状況の記録を行います。
• 承諾した参加者は、外来の期間 (ベースライン) 、治療期間 (介入期間)、予後 (フォローアップ) の期間にわたって、そのアプリを使用します。また最後に再度アンケートの回答を行います。
• アンケートや収集した利用状況の記録 (利用ログ) をもとに、アンケートと利用ログとの整合性や、「スマホ依存」の問題で現実に困っている方の使用パターンを分析し、またその結果を治療や治療改善効果の検証にも活用します。
• なお、東京医科歯科大学のほか、大石クリニック、成城墨岡クリニックなどの複数の医療機関とも協力し、ネット依存外来などの患者に対してスマートフォンの利用に関する調査を進めます。

3. 役割

KDDI KDDI総合研究所	スマートフォンの利用状況などを記録する研究用アプリの提供 収集されたデータに基づくスマートフォンの利用実態の分析および、客観的な指標化の検討など
東京医科歯科大学	医療現場での検査・診断・治療 倫理審査手続き ネット依存外来患者への研究への協力依頼 数値化されたスマートフォンの利用状況の治療などへの活用の検証など

(参考)

■これまでの「スマホ依存」に対する取り組み

2016年3月4日　KDDI総合研究所ニュースリリース
中高生のスマホ依存を改善するホームアプリ 「勉強うながしホーム」を開発
～勉強モードへスイッチオン～

2019年7月30日　KDDI総合研究所ニュースリリース
ふじみ野市でのICTを活用した住民参加型実証実験の開始について
～人がつながる豊かで住み続けたいまちを目指して～

2020年7月10日　KDDI、KDDI総合研究所ニュースリリース
KDDI、KDDI総合研究所、ATR、XNef、脳神経科学とAIを活用した「スマホ依存」に関する共同研究を開始
～「スマホ依存」の実態調査・解明と、2024年度中の改善・予防スマートフォンアプリの実用化を目指す～

■各社概要

■KDDIの取り組み

KDDIは、これからも事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み続けるという決意をこめ、2030年を見据えたKDDIのSDGs「KDDI Sustainable Action～私たちの『つなぐチカラ』は、未来のためにある～」を策定しました。このたびの取り組みは、「心をつなぐ～安心で豊かなデジタル社会構築～」に該当します。

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ユニクロ×au PAY、9月1日からPontaポイント20％還元キャンペーン開催〜全国のユニクロ、ジーユーで8月25日からau PAYが利用可能に〜

このたびの「au PAY」導入を記念して、2020年9月1日から全国のユニクロ店舗^（注）にて「au PAY」でお支払いいただくと20%のPontaポイントを還元するキャンペーンを開催します。
あわせて、auスマートパスプレミアム（月額499円）に新規入会いただくと、ユニクロ店舗での「au PAY」によるお支払いで利用可能な1,000円（税込）割引クーポンをプレゼントします。

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[ITmedia Mobile] 最新5G／4Gスマートフォンの価格は？ 4キャリアで比較（2020年夏編）

携帯キャリアが2020年夏に販売しているスマートフォンは、5Gに対応するモデルと、割安の4G対応機種に大別される。当初は旗艦モデルばかりだった5G対応の機種にも、徐々にミドルレンジの選択肢が増えている。5Gが提供された2020年3月以降に発売された機種を中心に、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルが扱うスマートフォンの価格とまとめた。

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auじぶん銀行、ローソンのATMで入出金できる「スマホATM」開始--キャッシュカード不要

auじぶん銀行とローソン銀行は8月24日、auじぶん銀行のスマートフォンアプリで、キャッシュカードを使うことなく、ローソン銀行ATMで現金の入出金ができる「スマホATM（QR入出金）」サービスを開始すると発表した。ローソン銀行が他行に対してスマートフォンATMサービスを展開するのは、auじぶん銀行が初となる。


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